国立アートリサーチセンター（以下、NCAR）・ラーニンググループが進める事業「DEAIリサーチラボ」の初回記事に、「聴覚障害」をテーマとして選びました。なぜなら、私自身が生まれながらにその当事者でもあるからです。昔からミュージアムに親しんできた私個人の体験も踏まえ、さらにNCARに着任する前から障害者の生涯学習や文化芸術をテーマとして、国内外の美術館や博物館のリサーチを進めてきました。本記事では、そうした経験からみてきた課題や現状について紹介したいと思います。

“耳が聞こえない”という状況は見た目では認識しづらいため、どのような困りごとがあるのか、周囲からは把握や理解がされにくい部分があります。その一方で、“耳が聞こえない”といっても一概に語ることはできません。生まれつき、あるいは途中から聞こえない・聞こえにくい方、加齢に伴って聴力が低下する方、手話言語（日本手話）ないしは音声言語（音声日本語）のいずれかを第一言語とする方、補聴器や人工内耳、音声認識システムなどのテクノロジーを活用される方など、その人の聞こえ方やコミュニケーションの方法には様々なグラデーションやバラエティがあり、個々人の特性、歩んできた経緯や環境によって大きく変わってくるのです。

WHO（世界保健機関）の調査によると、約15億人以上の人々が“耳が聞こえない”という状況を経験しており、うち何らかのケアを必要とする方は約4億3,000万人います(註1)。また、国内では、厚生労働省の調査によると聴覚障害者の数は約34万人とされていますが(註2)、あくまで障害者手帳保持者を対象とした統計であるため、実際はもっと多くいると言われており、超高齢社会への移行も相まって増加する傾向にあります。

その一方、 “耳が聞こえない”、あるいは手話言語や視覚的な情報を必要とする方の視点からみると、既存の社会は“音声を発する”ことが前提（基準）となって構築されていることが分かります。発話、電話、テレビ、ラジオ、放送、音楽……枚挙にいとまがありませんが、ありとあらゆる音声を耳で瞬時に把握し、理解することが必須のこととして求められている社会的構造では、物理的に“聞く”ことが難しいために必然と様々な場面で情報格差が発生しているのです。“聴覚障害者”というよりは “情報障害者”といったところでしょうか。ますますの情報社会への突入にあたっては、喫緊の課題といえましょう。

そんな“耳が聞こえない”方々に共通するミュージアムの対応としては、おもに「情報保障」を目的とした代替手段が用いられています。例えば、手話言語による通訳、書記言語による通訳や要約筆記、筆談などが代表的ですが、そうした視覚的な方法をベースとした情報の提供を行うことで、スムーズに情報を取得したり、コミュニケーションを図ることが可能となります。

海外、特にアメリカやイギリスなどのミュージアムではアクセシビリティの考えや取組みが発展しており、手話・字幕バージョンの音声ガイドやアプリケーション、手話・字幕表示の切り替えが可能な映像展示、ろう者による定期的なツアーなど、多様なアプローチが試みられています。

海外ほどの頻度はありませんが、近年では日本のミュージアムや文化施設においても、ろう・難聴の方を対象とした手話動画などのコンテンツ、手話通訳・要約筆記付きトークツアー、手話言語や筆談のワークショップなどのアクセス・プログラムが自主的に実施されていくようになりました。また、2016年から障害者差別解消法が施行となってからは、そうした法的基盤の整備も相まって合理的配慮の依頼も少しずつ増えていくようになりました。

現在、ミュージアムで実施されている合理的配慮の代表的な事例としては、下記が挙げられます。

• 手話通訳者の派遣（ろう者による通訳を含む）
• 要約筆記者・文字通訳者の派遣
• ヒアリングループ（磁気ループ）の提供
• 手話言語によるコミュニケーション
• 筆談ボードなどによるコミュニケーション
• 音声認識システム（UDトークなど）の使用
• 映像・音声ガイドのスクリプト提供

ここでひとつ、ミュージアムでの合理的配慮について、前々から私や周囲の聞こえない当事者が感じていた、映像展示や動画コンテンツに日本語字幕や日本手話がついていないために内容を理解することが難しい、という困りごと（経験談）について紹介したいと思います。

1. ＜困りごと・要望＞
ミュージアムにおいて展示やメディア・コンテンツとして広がりを見せている映像や動画は音響やセリフが音声としてパッケージされたものが多く、日本語字幕、あるいは日本手話が用意されたものは滅多にありません。インバウンドに対応するため、外国人観光客の方向けに英語字幕のみの展示や動画が上映されていることもごくまれにありますが、英語では理解することが難しい方もいることを想定しているわけではありません。
そのため、とある館に、合理的配慮として「映像展示には日本語字幕を入れて欲しい」旨を要望しました。そこから、館側よりどのように対応できるか、という話し合い（対話）が始まりました。
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私の場合、そうした合理的配慮が合意に至らなかった場合は諦めるか、あるいは館側の負担を考えると逆に合理的配慮の依頼を遠慮してしまうことも実際にあります。その場合、友人や知人が一緒にいる時に限って可能な範囲での内容の解説をお願いすることもありましたが、音声の流れる作品や展示、特にインスタレーション、スクリーンやフィルムなどを用いた現代アートなどの作品では、音声の内容が抽象的であればあるほど解説するのが難しいということもしばしば聞かれました。

こうした状況を考えるとき、当初から日本語字幕や日本手話動画をつける方がベストなのです。このように、不特定多数の耳の聞こえない方に対応するためのインフラ整備は、いわゆる「環境の整備」として、同時に進めて行く必要があるでしょう。「合理的配慮」は個々人の要望・依頼に合わせて対応するものですが、同時に環境の整備を進めて行くことで、アクセシビリティの基盤が向上することにつながります。


なお、NCARでは、センターが制作・発信する動画には原則として日本語字幕（可能な範囲で英語字幕も）をデフォルトとして挿入するようにしています。これは、音声のみのコンテンツでは情報が行き届かない、アクセスしづらい方々がいることを念頭に置いた上で、少しでもより多くの情報をお届けできるよう情報インフラの整備にも力を入れているためです。

先に紹介した合理的配慮のケースは、あくまで現実的な状況を踏まえた上で合意に至った例になりますので、必ずしも当事者ならでの困りごとが解決されたわけではありません。相手側を気遣って声をあげづらい、あるいは可視化されにくい困りごともあるのです。

また“耳が聞こえない”方をめぐるミュージアムの現状を考慮したとき、前提として来館される方々は音声（音声日本語）のみで情報を得られる人ばかりではない、ということを認識していく必要があります。もちろん“耳が聞こえない”人に限らず、外国にルーツのある方や学習障害、発達障害のある方など複雑な日本語に苦手意識を持たれる方、あるいはこどもやシニア世代の方など、多様な背景を持っている方の存在も例外ではありません。そのためには、単一的なアプローチに終始するのではなく、企画の段階から当事者と一緒になって考えてみたり、複数の視点から展示やコンテンツへのアクセスのしやすさを考えていくことを意識していくこともこれから求められていくでしょう。　

編集協力：米津いつか